ホームheadlineク・ヘソン「 パワハラ横暴」 vs 前所属事務所「被害者ふり」…再び法廷へ

ク・ヘソン「 パワハラ横暴」 vs 前所属事務所「被害者ふり」…再び法廷へ

優ク・ヘソンと前所属事務所HBエンターテインメントが激しい対立を続けている。

HBエンターテインメント(以下、HB)は20日、声明を出し「数年間ク・ヘソンさんの専属契約に関する紛争および繰り返される虚偽の主張に基づく訴訟などにより、継続的な法的対応をしなければならない財産的被害と役職員および所属アーティストの精神的被害を深刻に受けている」と主張した。

続けて「裁判所の判断を歪曲し、虚偽の事実で被害者のふりをしている」とし、「本件は出演料の未払いやパワハラ横暴とは全く関係ない事案であるにもかかわらず、ク・ヘソン氏は数年にわたり様々な虚偽の事実でHBエンターテインメントの名誉と信用を毀損している」と伝えた。

HBはク・ヘソンの虚偽事実公表および虚偽報道に対して法的手続きを進めると付け加えた。

これに先立ち、HB側は18日、公式立場を通じてク・ヘソンとの裁判で勝訴したことを伝えた。ク・ヘソン側は、HBエンターテインメントが法律上の原因なしに利益を得たとして、出演料、編集用役費、音源使用料、広告収入などが含まれる1億700万ウォン(約1184万円)を賠償せよと訴えた。

HB側は「ク・ヘソンが2020年4月20日、HBエンターテインメントに専属契約解除による損害賠償をしなければならないという大韓商事仲裁院の仲裁裁定により、損害賠償金をHBに支払った」と説明した。

その後、ク・ヘソンが仲裁裁定の効力を争う追加裁定を申請したが、2020年7月1日に却下され、上記仲裁裁定は2021年4月16日、大法院で最終承認確定したと伝えた。

しかし、ク・ヘソン側は19日、「収益分配約定が有効であれば、収益分配をしなければならないし、収益分配約定が終了したのであれば、未払いされた出演料を支給することが法感情や公平の観念に合致すると思う」と1審判決に控訴することを明らかにした。

その上で、「元所属会社の出演料未払いに対する パワハラ横暴については、必ず警鐘を鳴らさなければならないと思う」と強調した。

ク・ヘソンは2019年、俳優アン・ジェヒョンと離婚手続きを行った。当時、ク・ヘソンはアン・ジェヒョンと一緒にHBエンターテインメントに所属していた。ク・ヘソンはアン・ジェヒョンと葛藤しながら、HB側のマネジメント方式にも不満を示した。

ク・ヘソンはHBエンターに専属契約解除を仲裁し、大韓商事仲裁院に仲裁申請をし、HBエンターは損害賠償を求める反対申請をした。大韓商事仲裁院はク・ヘソンの専属契約を終了する代わりに、YouTubeチャンネルコンテンツ構築のための各種費用3500万ウォン(約387万円)をク・ヘソンがHBエンターテインメントに支払うようにした。

ク・ヘソンは当該費用を支払った後、仲裁判定の効力を争う追加判定を申請したが、2020年7月に却下された。仲裁裁定は2021年4月、最高裁で最終承認された。

ク・ヘソンと元所属事務所HBエンターテインメントが再び法的対応を予告し、彼らの長い葛藤は延長される見通しだ。

写真=XPORTSNEWS DB

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