グループFIFTY FIFTYの所属事務所であるATTRAKTが、調整を経てもまだメンバーの復帰を待っていることを明らかにした。果たして再び会社に戻るのか、今回の調整を通じて合意に達するのか、注目が集まっている。
9日午後、ソウル中央地裁民事合意50部(主任部長判事パク・ボムソク)は、FIFTY FIFTYのメンバー全員が所属事務所ATTRAKTを相手に起こした専属契約効力停止仮処分訴訟の調整期日を行った。
調整は非公開で行われ、この日の裁判所にはATTRAKT側の関係者とアランとリーダーのセナの両親がそれぞれの弁護人と出席し、2時間余りの調整を行った。
調停とは、当事者間の相互譲歩によって訴訟を解決する手続きである。調停は、原告と被告が合意によって紛争を解決することが望ましいと判断されたときに開かれる。調整が成立すると確定判決と同じ効力を持つ。
合意が成立しない場合、裁判所は調整に代わる決定(強制調整)を下すことができる。双方のどちらかが受け入れなければ、再び裁判が開かれる。
裁判所はFIFTY FIFTYとATTRAKTの両方に一週間の時間を与え、16日までに当事者がもう少し会って調整を続けるかどうか真摯な話をすることを勧めた。 事実上、調整は不成立だったが、両者は私的な会談まで応じる意思を示し、今後の調整にも前向きな姿を見せた。
ただし、変数はこの日の調整に参加しなかったキナとシオ側の意思だ。FIFTY FIFTY側は、調整に不参加したキナとシオ側の意思を確認した後、今後の会談や調整などに応じるだろうと伝えた。
ATTRAKT側の弁護人はこの日、XPORTSNEWSに「会社側の立場は、精算などの誤解があれば、会社に復帰して会話で解決しようということだ」とし、「私たちはいつでもFIFTY FIFTYメンバーたちの復帰を希望し、望んでいる」と強調した。
続けて「復帰さえすれば、すべての全面的な支援を通じてFIFTY FIFTYを以前の状態に戻すことができるように最善の努力をする」とし「もちろん、その前提はメンバーの復帰だ」と強調した。
これに先立ち、去る5月に開かれた最初の公判でメンバーは所属事務所の無能力と契約不履行を根拠に挙げ、ATTRAKTは「取引構造について非常に重大な誤解があったり、意図的に歪曲された説明」とし、背後勢力のためにメンバーと接触すらできないと訴えた。
現在、FIFTY FIFTYメンバーはすべての活動を中断し、ATTRAKTと専属契約紛争中だ。裁判所は強制執行ではなく、今後の調整など円満な合意を引き出すことを勧めた中、メンバーたちはまだ自分たちを待っているATTRAKTに戻るのか、結果が注目される。
写真=XPORTSNEWS
