裁判所がFIFTY FIFTYの専属契約効力停止仮処分を棄却した。事実上、所属事務所ATTRAKTの手を挙げたことで、その後のFIFTY FIFTYの活動方向にも関心が集まっている。
先月28日、ソウル中央地方法院第50民事部は、FIFTY FIFTY（サナ、アラン、キナ、シオ）が所属事務所ATTRAKTを相手に出した専属契約効力停止仮処分申請を却下した。
裁判部はFIFTY FIFTYが契約解除事由を十分に疎明できなかったと見た。彼らが提出した資料だけでは信頼関係が破綻したと見るのは難しいと判断した。
先にFIFTY FIFTYは去る6月、専属契約の効力停止仮処分を申請した。その後、裁判部は1次公判の後、8月9日に調整期日を行った。しかし、メンバー側が裁判所に調整の意思がないと伝え、調整は不発となった。
事実上、FIFTY FIFTYは所属会社との円満な合意を拒否し、双方の葛藤が劇的に解決される兆しは見えなかった。
その後、裁判部がATTRAKTの手を挙げた中で、FIFTY FIFTYは所属事務所に戻るしかない状況に陥った。しかし、FIFTY FIFTY側は裁判所の判断にもかかわらず、簡単に所属事務所に復帰するとは思えない。
FIFTY FIFTY側の法務法人barunのユ・ヨンソク弁護士はXPORTSNEWSに「メンバーと相談して対応方法を決めたい」と明らかにした。メンバーたちは所属事務所への復帰より第3の方法を模索しているようだ。
しかし、専属契約効力停止仮処分申請が却下されたため、FIFTY FIFTYの単独活動の可能性はさらに低くなった。 グループの単独活動および他の会社との接触も不可能になったため、今後FIFTY FIFTYがどのような選択をするかにも注目が集まっている。
写真=XPORTSNEWS DB
