韓国裁判所がグループFIFTY FIFTYが所属事務所を相手に契約を解除してほしいと出した仮処分申請を受け付けなかった。
ソウル中央地方法院第50民事部は28日、FIFTY FIFTY（セナ、アラン、キナ、シオ）が所属事務所ATTRAKTを相手に出した専属契約効力停止仮処分申請を却下した。
裁判部はFIFTY FIFTYが契約解除事由を十分に疎明していないと見た。彼らが提出した資料だけでは信頼関係が破綻したと見るのは難しいと判断したという。
「中小会社の奇跡」と呼ばれたFIFTY FIFTYは、昨年6月に専属契約の効力停止仮処分を申請したことがある。理由は、透明性のない精算、活動が難しい健康状態を明らかにしたにもかかわらず、一方的に強行しようとした姿などで信頼が壊れたというものだ。
裁判部は1次公判後、8月9日に調整期日を行った。しかし、メンバー側が裁判所に調整の意思がないと伝え、調整は不発となった。
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